災害発生予測(地震予測・竜巻予測)・建築物津波防災を研究する榎田建築物防災技術研究所

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 | 地震発生情報

「震度7の国内地域別大地震発生確率の配信希望者募集について」、6ヶ月後の長期予測概略値と詳細値は1.5年間、確率(的中率)100%を維持しています。次頁の詳細な内容を確認してください。募集期間は2022年9月1日~10月15日です(募集回数は年一回です) 。

 研究所では大地震発生確率の長期予測を2020年9月から開始して以降、6ヶ月後の長期予測の概略値(大地震発生0:地域別大地震発生確率80%未満)と詳細値(大地震発生年までの予測確率を%で表示しています)は2022年8月までの1.5年間、確率(的中率)100%を維持しています。

過去数百年の地震データ (気象庁、USGS、文献等)の解析結果をもとに、長期予測による国内「震度7」の大地震発生確率の「地域別予測値」を配信します。居住地での6ヶ月後について、大地震発生確率の地域別に詳細な予測値を見て、今後の地震に対して余裕を持って、短期および中、長期の防災計画や建設計画を立ててください。長期予測の概略値と詳細値の確率100%をめざして毎月の地震データを解析し、より正確な予測値とその地域の危険度に関する詳細な判断基準を配信します。この予測値は毎月の発生地震の大きさによって微小修正されます。

大地震発生確率の精度についても、地震発生までの長期予測概略値の「確率100%の維持年数」と「長期予測詳細値」の両方で示します。詳しくは配信中の「地域別長期予測詳細値」を見てください。また、短期および中、長期の防災計画や建設計画の内容については地域別詳細値で具体的に予測して説明しています。

最近の地震活動状況を考慮して、3年目の予測年月も前年同様に6ヶ月後とします。次表の「配信期間」に「予測期間」の地震発生確率の地域別予測詳細値を配信します。今回は2022年11月から2023年10月の6ヶ月後予測値を配信予定です。「配信」の年間料金は税込み46,200円です。申込時に長期予測が必要な居住地の「1個の県名とその都市名」を「備考欄」で知らせて下さい。居住地域での大地震発生確率の長期予測詳細値を配信します。募集期間は2022年9月1日~10月15日です。募集回数はこの期間の年一回です。10月15日までに年間料金を振込んでください。

振込先:三井住友銀行 町田支店 普通口座8200304 (株)榎田建築物防災技術研究所

配信               : 毎月1回

配信期間      : 2022年11月~2023年10月

予測期間      : 2023年 5月~2024年4月

税込年間料金: 46,200円

募集期間      : 2022年9月1日~10月15日(募集回数は年一回です)

 

(補足) 現在、「長期予測の申込み」は、気象画像による予測情報の「地震発生メルマガ配信申し込みフォーム」と共用していますので、このフォームで「有料会員希望」のチェック、「備考欄」で「長期予測希望」と記入してください。さらに「備考欄」には居住地の「1個の県名とその都市名」を必ず記入してください。

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取得特許

研究歴

榎田寛治

建築構造解析、
地震発生予測などを研究。
気象画像と地形形状
を利用し、
地域危険度を解析。

榎田建築物防災技術研究所では、災害発生予測(地震・竜巻)・建築物津波防災を中心に研究をしています。自然災害の発生数が増加している昨今、前もって「身体の安全を守る」「災害を避ける」ことが大事なことであり、その為に当研究所では、特許技術を活用した災害発生予測で、皆様の暮らしの安全を守って行きたいと考えております。

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